収入・支出・住宅費・子どもの費用をもとに、定年時に貯まる資産を試算します。
| 設定値（300万） | 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」30代2人以上世帯の金融資産中央値250万を参考に設定 |
| 前提 | 額面年収から、社会保険料（年収の14.5%）・所得税（給与所得控除・基礎控除48万円・復興特別所得税を含む）・住民税（課税所得の10%）を引いた手取り年額を概算します。 |
| 月収とボーナス | 手取り年額を「月給12ヶ月＋ボーナス2ヶ月」の14分割にして、月収とボーナスに振り分けます。 |
| 目安 | 年収450万円で手取り約354万円（月25.3万円＋ボーナス50.5万円、手取り率約79%）。 |
| 考慮していないもの | 扶養控除・配偶者控除・各種保険料控除・住宅ローン控除・ふるさと納税・通勤手当など。実際の手取りは給与明細や源泉徴収票で確認できます。 |
| 初期値（月収25.3万・ボーナス50.5万） | 年収450万円（税込）を「簡単入力」で換算した値（手取り年額約354万円）。 |
| 年収450万円の根拠 | 厚労省「賃金構造基本統計調査」令和6年、30〜34歳・男性・正社員の所定内給与は月32.3万円（額面）。月給12ヶ月＋ボーナス2ヶ月の14ヶ月分で約452万円≒450万円。 |
| 初期値（60歳から70%） | 60歳定年のあと65歳まで再雇用で働く場合、嘱託・契約社員への切り替えや、役職・職務・勤務時間の変更で、給与が下がる会社が多数派です。下がり幅は会社や職種で大きく異なり、定年前の6〜8割程度とされることが多いため、その中央付近の70%を初期値にしています。 |
| オフにする場合 | 65歳定年制の会社や、定年の廃止、60歳以降も給与が下がらない会社に勤めている場合は、チェックを外してください。1人目と2人目は、それぞれ別に設定できます。 |
| 含まれないもの | 高年齢雇用継続給付（2025年4月から最大10%）や、在職老齢年金による年金の調整は、計算に含めていません。 |
| 前提 | 額面年収から、社会保険料（年収の14.5%）・所得税（給与所得控除・基礎控除48万円・復興特別所得税を含む）・住民税（課税所得の10%）を引いた手取り年額を概算します。 |
| 月収とボーナス | 手取り年額を「月給12ヶ月＋ボーナス2ヶ月」の14分割にして、月収とボーナスに振り分けます。 |
| 目安 | 年収450万円で手取り約354万円（月25.3万円＋ボーナス50.5万円、手取り率約79%）。 |
| 考慮していないもの | 扶養控除・配偶者控除・各種保険料控除・住宅ローン控除・ふるさと納税・通勤手当など。実際の手取りは給与明細や源泉徴収票で確認できます。 |
| 初期値（月収22.3万・ボーナス44.6万） | 年収395万円（税込）を「簡単入力」で換算した値（手取り年額約312万円）。フルタイム勤務を前提にしています。 |
| 年収395万円の根拠 | 厚労省「賃金構造基本統計調査」令和6年、30〜34歳・女性・正社員の所定内給与は月28.2万円（額面）。月給12ヶ月＋ボーナス2ヶ月の14ヶ月分で約395万円。時短勤務やパートを含む国税庁「民間給与実態統計調査」の平均値は、フルタイム前提の初期値には使っていません。 |
| 修繕積立金・管理費等（3万） | 国土交通省「令和5年度マンション総合調査」の1戸あたり月額平均は、修繕積立金が約1.3万円、管理費が約1.15万円で合計約2.5万円。これに固定資産税の月割り（概算）を加えて約3万円をデフォルトに設定。戸建ての場合は管理費がない代わりに、修繕費の自己積立が必要です |
| ローン返済額（12万） | 住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」の「1か月当たり予定返済額」（平均値）は、全国が約11.8万円、首都圏が約12.8万円。新築は11.8〜16.0万円、中古は8.4〜9.3万円。賃貸の初期値（12万円）と同様に、全国平均と首都圏の間にあたる12万円を設定。実際の返済額は借入額・金利・期間で変わります |
| 引越し先の持ち家（ローン12万・管理費等3万） | 引越し先で新築を購入する想定のため、現在の持ち家と同じ水準（ローン約12万円、修繕積立金・管理費・固定資産税で約3万円）を設定 |
| 賃貸（12万） | 総務省家計調査・LIFULL HOME'S 2024年データより。全国ファミリー向き（2LDK〜3LDK）の家賃中央値は約8〜9万円ですが、都市部（首都圏・大阪・福岡）は12〜22万円、地方は5〜8万円と幅が大きい。全国の中央値と都市部の差が大きいため、都市部の水準の下限にあたる12万円をデフォルトに設定。お住まいの地域に合わせて変更してください |
| 想定条件 | 夫婦2人暮らし・定年65歳・年金受給65歳・想定寿命90歳・インフレ2%・持ち家（ローン残なし）・定年後就労なし |
| 月不足額 | 老後の月支出26万円（持ち家）− 年金20万円 ＝ 6万円/月不足 |
| 計算方法 | 月不足額6万×12ヶ月×インフレ積算係数32.0（2%・25年）＝ 2,306万円 |
現在から定年まで、年ごとに「収入 − 支出（住居・生活費・子どもの費用）」を積み上げ、定年時に貯まっている資産を計算します。その資産を「必要老後資金」と比べて、足りるかどうかを判定します。
手取り月収の12か月分と年間ボーナス（手取り）を、定年年齢まで計上します。月収は伸び率で毎年増やし、ボーナスは据え置きます。60歳以降は、雇用延長（再雇用）で収入が下がる想定を初期値でオンにしており、月収・ボーナスの両方に定年前の70%を掛けます（年齢と割合は1人目・2人目それぞれ変更でき、オフにもできます）。支出は、住居費（賃貸は家賃、持ち家は修繕積立金・管理費・固定資産税とローン返済額）、車、娯楽、生活費、保険・医療費、その他を月額で入力します。生活費や家賃などは毎年インフレ率で増やし、住宅ローンの返済額は固定の金額として扱います。引越しの予定がある場合は、その年から引越し先の住居費に切り替えます。
子どもは、現在の年齢または出産予定を設定し、進学パターンごとの年齢別費用（保育・学費・養育費）を積み上げます。教育費と養育費はインフレで増やし、児童手当は固定の金額として差し引きます。産休・育休中は、給付金や社会保険料の免除を踏まえた手取りベースの目安で収入減を反映します。介護費用を設定すると、指定した年齢の年に一括で差し引きます。
毎月の積立額は、その月の収支の余剰を上限に運用に回し、設定した年利（初期値は0%＝運用なし）で増やします。余った分は現金として積み上げます。赤字の年は、運用資産から先に取り崩します。
「ゆとり重視」は老後資金の目標を20%上回り、生活費6か月分の生活防衛資金を確保します。「バランス型」は10%・3か月分、「住宅優先型」は5%・1か月分です。生活防衛ラインは、住宅費と子どもの費用を除いた生活費に、インフレと月数を掛けて計算し、資産推移のグラフに表示します。
定年の年に退職金を加え、定年後も残る住宅ローンの残債と、定年時にまだ卒業していない子の残りの費用を差し引きます。精算後の資産が、必要老後資金に余裕率を掛けた目標以上なら「足りる」と判定します。
税金や社会保険料は、手取りで入力する前提です。控除の変化、物価や賃金の想定外の変動、病気や介護による収入の変化、相続や贈与、定年後の就労収入は含みません。必要老後資金は、「老後資金いくら必要？」で、年金や夫婦の年齢差、単身になった後の生活費まで含めて試算できます。
初期値の2,306万円は、夫婦2人・65歳定年・90歳まで・インフレ2%・持ち家という前提で、毎月の不足額6万円を25年分、インフレ込みで積算した金額です。ご自身の条件に合わせて、「老後資金いくら必要？」で試算した金額に置き換えると精度が上がります。
運用による増加を見込まず、貯蓄だけで足りるかを確認できるようにするためです。NISAなどで運用する場合は、毎月の運用積立と年利を入れてください。年利の目安は「資産運用でいくら増える？」やコラム「NISAとiDeCo、やるべき？どっちから始める？」が参考になります。
病気や失業などの不測の事態に備えて、手元に残しておきたい生活費の目安です。住宅費や子どもの費用を除いた生活費の数か月分に相当し、資産がこのラインを下回る年がないかを、資産推移のグラフで確認できます。
購入予定の住宅は、持ち家のローンの設定か、引越し先の設定として入力できます。いくらまで借りられるかを知りたい場合は、「住宅いくらまで買える？」で、老後資金まで含めて払える金額を逆算できます。
毎月の運用積立を増やす、生活費や住居費を見直す、定年年齢を遅らせる、余裕の段階を「住宅優先型」にするなど、条件を変えて試せます。どの条件が最も効くかを確認してから、現実的に実行できる対策を選んでください。