RETIREMENT FUND CALCULATOR

老後資金はいくら必要?

定年後の生活プランをもとに、必要な老後資金を試算します。

まず教えてください:定年後の暮らし方は?

※ 選択すると各項目のデフォルト値が切り替わります。個別に変更することも可能です。

💡 2人暮らしモードでは、2人ともが定年を迎えた時点から必要な老後資金を計算します。 片方が先に亡くなった後は単身費用(③係数)・遺族年金(75%)で再計算します。
基本設定
1人目の現在年齢
30歳
1人目の定年
65歳
1人目の想定寿命
90歳
2人目の現在年齢
30歳
2人目の定年
65歳
2人目の想定寿命
90歳
計算開始:1人目65歳・2人目65歳(両者が定年後)
老後期間:25年間(〜1人目90歳・2人目90歳)
年金収入(夫婦合計・月額)
万円/月
年金受給開始年齢
原則65歳(繰り上げ60歳〜・繰り下げ75歳まで)
65歳
?年金額の目安と根拠
デフォルト(20万)家計調査2024年 65歳以上夫婦世帯の社会保障給付平均22.5万円。少子化リスクを考慮して20万円に設定
楽観(22万)夫婦ともに会社員・高成長シナリオ
現実的(20万)過去30年並みの経済成長シナリオ
悲観(13〜15万)少子化による給付削減・マクロ経済スライド継続シナリオ
?繰り上げ・繰り下げ受給とは
繰り上げ受給(60〜64歳)1ヶ月早めるごとに0.4%減額(最大60ヶ月×0.4%=24%減)。早く受け取れる代わりに生涯の月額が下がる
繰り下げ受給(66〜75歳)1ヶ月遅らせるごとに0.7%増額(最大120ヶ月×0.7%=84%増)。長生きするほど総受給額が増える
損益分岐点繰り上げ:約75歳/繰り下げ:約82歳まで生きれば繰り下げが有利
注意繰り上げは撤回不可。配偶者の遺族年金・加給年金にも影響する場合あり
住居費
修繕費・固定資産税等
固定資産税・修繕積立費等の概算
万円/月
住宅ローン残年数(現在)
完済済みの場合は0
0年
定年後の就労(任意)
再雇用・嘱託・パート等で働く場合に設定
老後の月支出
定年後の希望する生活スタイルで入力してください
生活費・食費(光熱・通信含む)
万円/月
車(保有の場合)
万円/月
娯楽・旅行・交際費
万円/月
保険・医療費
万円/月
その他・予備費
万円/月
?デフォルト値の根拠(家計調査2024年・65歳以上世帯)
生活費・食費家計調査2024年 65歳以上夫婦世帯。食費7.2万+光熱水道2.2万+通信1.5万+家具1.0万+被服0.5万の合計約12万円
娯楽・旅行・交際費家計調査2024年 65歳以上夫婦世帯。教養娯楽費2.5万+交際費1.8万+旅行月額換算0.7万の合計約5万円
保険・医療費国民健康保険・介護保険の自己負担月額概算。65歳以上夫婦:保健医療費1.6万+介護保険0.5万≒2万円
単身のデフォルト算出方法夫婦値に③方式を適用:住居100%・生活費67%・娯楽/保険/その他60%・車固定
生活費インフレ率
毎年の支出増加率
2%/年
?インフレ率デフォルト(2%)の根拠
設定値2.0%(日銀の物価安定目標と同値)
過去50年平均(1975〜2024年)約1.7%。1970年代はオイルショックで年10%超、1995〜2020年代前半はほぼゼロ〜マイナスのデフレ期が続いた
100年平均が参考にならない理由1945〜1950年の戦後超インフレ(4年で物価約5倍)が全体を歪めるため不適
直近の実績2022〜2024年の消費者物価上昇率:約2〜4%(エネルギー・食料価格の高騰)
長期想定50年平均1.7%に上振れリスクを加味して2%に設定。食料・光熱費は平均を上回る傾向
月の支出合計26万円/月
家計調査2024年の平均値(参考):65歳以上夫婦無職世帯 約25.7万円/月| 現在の設定は平均より0.3万円多い
支出の内訳
  • その他
  • 住居費
  • 娯楽・旅行
  • 生活費・食費
2人暮らし65〜90歳・25年間
老後に必要な自己資金
2,306万円
インフレ2%/年を考慮済み
月の不足額
6万円/月
年金受取総額
6,000万円
自己資金で必要な額
2,306万円
老後資金の内訳
年金でカバー自己資金が必要
年金受取総額
6,000万円
必要な自己資金
2,306万円
=
老後の総費用(目安)
8,306万円
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※ 本シミュレーションは参考値です。実際の金額は条件により異なります。重要な判断にはFP等の専門家にご相談ください。