定年後の生活プランをもとに、必要な老後資金を試算します。
※ 選択すると各項目のデフォルト値が切り替わります。個別に変更することも可能です。
| デフォルト（20万） | 家計調査2024年 65歳以上夫婦世帯の社会保障給付平均22.5万円。少子化リスクを考慮して20万円に設定 |
| 楽観（22万） | 夫婦ともに会社員・高成長シナリオ |
| 現実的（20万） | 過去30年並みの経済成長シナリオ |
| 悲観（13〜15万） | 少子化による給付削減・マクロ経済スライド継続シナリオ |
| 繰り上げ受給（60〜64歳） | 1ヶ月早めるごとに0.4%減額（最大60ヶ月×0.4%=24%減）。早く受け取れる代わりに生涯の月額が下がる |
| 繰り下げ受給（66〜75歳） | 1ヶ月遅らせるごとに0.7%増額（最大120ヶ月×0.7%=84%増）。長生きするほど総受給額が増える |
| 損益分岐点 | 繰り上げ：約75歳／繰り下げ：約82歳まで生きれば繰り下げが有利 |
| 注意 | 繰り上げは撤回不可。配偶者の遺族年金・加給年金にも影響する場合あり |
| 生活費・食費 | 家計調査2024年 65歳以上夫婦世帯。食費7.2万＋光熱水道2.2万＋通信1.5万＋家具1.0万＋被服0.5万の合計約12万円 |
| 娯楽・旅行・交際費 | 家計調査2024年 65歳以上夫婦世帯。教養娯楽費2.5万＋交際費1.8万＋旅行月額換算0.7万の合計約5万円 |
| 保険・医療費 | 国民健康保険・介護保険の自己負担月額概算。65歳以上夫婦：保健医療費1.6万＋介護保険0.5万≒2万円 |
| 単身のデフォルト算出方法 | 夫婦値に③方式を適用：住居100%・生活費67%・娯楽/保険/その他60%・車固定 |
| 設定値 | 2.0%（日銀の物価安定目標と同値） |
| 過去50年平均（1975〜2024年） | 約1.7%。1970年代はオイルショックで年10%超、1995〜2020年代前半はほぼゼロ〜マイナスのデフレ期が続いた |
| 100年平均が参考にならない理由 | 1945〜1950年の戦後超インフレ（4年で物価約5倍）が全体を歪めるため不適 |
| 直近の実績 | 2022〜2024年の消費者物価上昇率：約2〜4%（エネルギー・食料価格の高騰） |
| 長期想定 | 50年平均1.7%に上振れリスクを加味して2%に設定。食料・光熱費は平均を上回る傾向 |
定年後の毎月の支出から年金を引いた不足額を、定年から亡くなるまでの年数分、インフレを見込んで積み上げ、必要な自己資金を計算します。夫婦の場合は、片方が先に亡くなった後の生活費の変化も反映します。
定年後の月の支出（住居費・生活費・車・娯楽・保険・その他）から、年金の月額を引いた不足額に12か月を掛け、定年から想定寿命までの年数分、インフレ率（初期値2%）で増えるものとして積み上げます。年金を受け取り始める前の期間は、支出の全額が不足額になります。
夫婦2人暮らしでは、2人とも生きている期間と、先に亡くなった後の期間に分けて計算します。先に亡くなった後は、住居費と車はそのまま、生活費は67%、娯楽・保険・その他は60%に減らして、単身の生活費にします。年金は、残された配偶者が遺族年金を受けられるものとして、元の年金額の75%で計算します。年齢差がある場合は、2人目の定年や寿命を1人目の年齢に換算します。
年金の受給開始は60〜75歳で選べます。原則の65歳より1か月早めるごとに0.4%減り（最大24%減）、1か月遅らせるごとに0.7%増えます（最大84%増）。選んだ時期に応じて、年金を受け取る前後の不足額が変わります。
定年後も働く場合は、月収と働く年数を入れると、その収入（インフレを反映）を必要額から差し引きます。
定年時に住宅ローンが残る場合は、残りの返済額（月々の返済額×残りの月数）を必要額に加えます。
医療費や介護費用の増加、住み替えや施設への入居、相続・贈与、将来の年金額の改定は含みません。年金額は、ねんきん定期便やねんきんネットで確認した金額を入力すると、精度が上がります。
家計調査（2024年）の65歳以上世帯の支出などをもとにした値です。それぞれの出典と考え方は、各入力欄の「デフォルト値の根拠」に載せています。実際の支出や年金額に合わせて、入力し直してください。
一般に、繰り下げは約82歳以上まで生きれば受給総額で有利になる目安です。繰り上げは早く受け取れる一方、生涯の月額が下がり、撤回もできません。健康状態、他の収入、配偶者の遺族年金への影響も踏まえて考えてください。
2人目の定年や寿命を、1人目の年齢に換算して、夫婦で暮らす期間と、どちらかが先に亡くなった後の期間を求めます。年齢差を入力すると、それぞれの期間の長さが自動で変わります。
老後に向けた貯蓄や積立の目標額として使えます。その金額を「老後資金いくら貯まる？」に入力すると、今の収入や支出のままで、定年時にその金額に届くかを確認できます。
日本銀行の物価安定目標と同じ値です。過去50年（1975〜2024年）の平均は約1.7%で、直近の2022〜2024年は約2〜4%でした。0%から5%の間で変えて、結果の幅を確認できます。
※ 本シミュレーションは参考値です。実際の金額は条件により異なります。重要な判断にはFP等の専門家にご相談ください。