FAMILY PLANNING SIMULATOR

子どもは何人育てられる？

収入・支出・老後資金をもとに、経済的に無理なく育てられる子どもの人数を試算します。

子ども

人数分のパターンを設定できます（最後のパターンが以降に適用）

既に生まれている子どもの年齢

現在の年齢を入力

まだ子どもはいません（全員これから）

次の子どもを産む年齢

1人目の親の年齢基準。今より若い年齢にしたい場合は、先に下の「収入」セクションの「1人目」の現在の年齢を若くしてください

32歳

子どもの産む間隔

未出生の子ども同士の間隔

2年

1人目

合計費用：2,295万円

2人目以降

合計費用：2,295万円

※ 出産費用(+9万)・結婚祝い(+100万)を含み、児童手当等の給付金(-246万)を差し引いた実質負担額。「子どもにかかるお金は？」で詳細確認 →

選択中パターンの年間費用

縦軸：年間費用（万円）　横軸：子どもの年齢

収入

資産・出産計画

現在の貯蓄・金融資産（世帯合計）

万円

預金・NISA・iDeCoなど、世帯で保有する金融資産の合計を入力してください。

年齢・収入

1人目

年収

万円（年収・税込）

現在の年齢

30歳

定年（退職予定年齢）

65歳

手取り月収（1人目）

万円/月

年間ボーナス（税引き後）

万円/年

収入の伸び率

0%なら現状維持

1.3%/年

退職金（税引き後・見込み）

万円

?退職金の根拠

出典	厚労省「令和5年就労条件総合調査」（2023年実施）
大卒定年退職者の平均	1,896万円（退職給付制度のある企業74.9%のみ対象）。制度あり企業内の中央値は約1,100〜1,400万と推定。制度のない企業・短期勤続・中小企業では大幅に低くなる

?1人目の収入デフォルト値の根拠

手取り月収（23万）	国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」30代前半男性正社員の年収中央値は約450万（全雇用形態含む平均490万×0.82≒400万より正社員に絞ると上振れ）。共働き計画中の世帯は両者正社員が多いため正社員ベースを採用。手取り352万÷14ヶ月≒23万
ボーナス（48万）	手取り年収352万の約2ヶ月分相当（2/14×352≒48万）
収入の伸び率（1.3%）	厚労省「賃金構造基本統計調査（令和6年）」の賃金カーブ＋インフレ連動−役職定年の下落をならした30年平均。30→50歳の昇給昇進（約1.4倍≒年1.7%）＋名目インフレ連動（約1%）から、55歳以降の役職定年による下落を差し引いた値。大手・管理職に偏る平均値ではなく中央値層を想定。定年後再雇用は60歳定年モデルのため非対象

2人目の収入を追加

2人目

年収

万円（年収・税込）

現在の年齢

30歳

定年（退職予定年齢）

65歳

手取り月収（2人目）

万円/月

年間ボーナス（税引き後）

万円/年

収入の伸び率

0%なら現状維持

1.3%/年

退職金（税引き後・見込み）

万円

?退職金の根拠

出典	厚労省「令和5年就労条件総合調査」（2023年実施）
2人目のデフォルト（500万）	女性は在職期間が男性より短く退職金は低め。制度あり企業内でも女性の中央値は300〜400万と推定される。制度なし・短期勤続の場合は0円

?2人目の収入デフォルト値の根拠

手取り月収（16万）	国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」30代前半女性正社員の年収中央値は約310万（全雇用形態含む中央値270万より正社員に絞ると上振れ）。正社員共働き世帯想定。手取り242万÷14ヶ月≒16万
ボーナス（34万）	手取り年収242万の約2ヶ月分相当（2/14×242≒34万）
収入の伸び率（1.3%）	厚労省「賃金構造基本統計調査（令和6年）」の賃金カーブ＋インフレ連動−役職定年の下落をならした30年平均。30→50歳の昇給昇進（約1.4倍≒年1.7%）＋名目インフレ連動（約1%）から、55歳以降の役職定年による下落を差し引いた値。大手・管理職に偏る平均値ではなく中央値層を想定。定年後再雇用は60歳定年モデルのため非対象

詳細設定を開く

住居費

家賃

万円/月

?住居費デフォルト値の根拠

修繕積立金・管理費（1万）	持ち家の修繕積立金・管理組合費・固定資産税の月額概算
ローン返済額（7万）	住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」の月返済額中央値7〜9万円を参考に設定
賃貸（10万）	総務省家計調査・LIFULL HOME'S 2024年データより。全国ファミリー向き（2LDK〜3LDK）の家賃中央値は約8〜9万円。都市部（首都圏・大阪・福岡）は12〜22万円と高く、地方は5〜8万円と幅が大きい。全国平均より少し高い10万円をデフォルトに設定

将来引越しする予定がある

月の支出

子どもの費用・住居費を除く

生活費（食費・光熱費・通信等）

万円/月

車（ローン・保険・維持費）

万円/月

娯楽・交際費

万円/月

保険料

万円/月

その他

万円/月

月の収入（試算）

45.8万円

−

月の支出

30万円

月の貯蓄額

15.8万円

?支出デフォルト値の根拠

生活費（12万）	家計調査2024年食料89,936円（約9万）＋光熱水道18,088円（約1.8万）＋通信費約1.3万の合計
車（3万）	自動車関係費（保険・維持費・ガソリン等）の月額概算
娯楽費（3万）	家計調査2024年教養娯楽費26,372円（約2.6万）を丸め設定
保険料（2万）	生命保険文化センター「2024年度生活保障に関する調査」夫婦世帯の保険料中央値は約2万円（平均約3万円だが高額加入者に引き上げられるため中央値を採用）
現在の貯蓄（300万）	金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」30代2人以上世帯の金融資産中央値250万を参考に設定

生活費インフレ率

毎年の支出増加率

2%/年

?インフレ率デフォルト（2%）の根拠

設定値	2.0%（日銀の物価安定目標と同値）
過去50年平均（1975〜2024年）	約1.7%。1970年代はオイルショックで年10%超、1995〜2020年代前半はほぼゼロ〜マイナスのデフレ期が続いた
100年平均が参考にならない理由	1945〜1950年の戦後超インフレ（4年で物価約5倍）が全体を歪めるため不適
直近の実績	2022〜2024年の消費者物価上昇率：約2〜4%（エネルギー・食料価格の高騰）
長期想定	50年平均1.7%に上振れリスクを加味して2%に設定。食料・光熱費・教育費は平均を上回る傾向

資産運用

運用に回す資金のみ年利が適用されます

運用資金

現在の貯蓄（300万円）を上限に設定

万円

現金で保持：300万円（利回りなし）

毎月の運用積立

毎月の余剰収支を上限に積立

万円/月

現在の収支上限：15.8万円/月
※ シミュレーション内では子どもの費用が発生する年は自動的に上限が下がります

運用利回り

0%なら運用なし（NISA・iDeCo等の想定利回り）

0%/年

産休・育休

産休・育休期間中の収入減をシミュレーションに反映します

産休・育休を計算に含める

産休・育休で気をつけることは？もらえるお金とお得な受け取り方 →

産休を取得する親

1人目の親2人目の親

産前2ヶ月（85%・92.5%）＋産後2ヶ月（85%）

育休期間（1人目の親）

1人の子どもあたり

3ヶ月

1ヶ月目100%（上限38万）→ 2〜6ヶ月目85%（上限31.9万）→ 7ヶ月目〜65%（上限23.8万）

育休期間（2人目の親）

1人の子どもあたり

18ヶ月

1ヶ月目100%（上限38万）→ 2〜6ヶ月目85%（上限31.9万）→ 7ヶ月目〜65%（上限23.8万）

介護費用リスク

親の介護費用（見込み）

0円なら計算に含めない

万円

?介護費用の参考金額

平均総額	約580万円（生命保険文化センター「生活保障に関する調査」2022年）
内訳	初期費用（住宅改修等）約69万＋月額費用約8.3万×平均61ヶ月
在宅介護	月5〜8万円・期間4〜8年が多い
施設入居	月8〜20万円（特養：月8〜13万、有料老人ホーム：月15〜30万）
注意	夫婦2人分は合算してください。介護保険適用後の自己負担額が目安

老後の設定

必要老後資金

就労する全員が定年を迎えた後に必要な資金。詳細は「老後資金いくら必要？」で試算できます

万円

老後資金いくら必要？で試算 →

?2,306万円の算出根拠

想定条件	夫婦2人暮らし・定年65歳・年金受給65歳・想定寿命90歳・インフレ2%・持ち家（ローン残なし）・定年後就労なし
月不足額	老後の月支出26万円（持ち家）− 年金20万円＝ 6万円/月不足
計算方法	月不足額6万×12ヶ月×インフレ積算係数32.0（2%・25年）＝ 2,306万円
インフレ積算係数	2%・25年の複利積算 = (1.02²⁵−1)÷0.02 ≒ 32.0
詳細試算	「老後資金いくら必要？」ページで年齢差・繰り下げ受給・単身後の費用変化なども考慮可能

老後資金を確保した上で

子どもをあと1人

育てられる見込みです

退職時の貯蓄額
（子ども0人・現状）

7,846万円

老後資金の過不足
（子ども0人・現状）

＋5,540万円

貯蓄7,846万 / 目標2,306万

人数別の老後資金の過不足

子ども0人

老後資金の過不足

＋5,540万円

子ども1人

老後資金の過不足

＋2,209万円

子ども2人

老後資金の過不足

▲1,266万円

子ども3人

老後資金の過不足

▲4,889万円

×4

子ども4人

老後資金の過不足

▲8,667万円

行をタップするとグラフに反映されます

資産推移

子ども1人0人（現状）― 必要老後資金 2,306万円

※ 本シミュレーションは参考値です。実際の金額は条件により異なります。重要な判断にはFP等の専門家にご相談ください。